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2011年05月26日
販売促進としての読書感想・レビュー
この記事は、2/28配信の「出版業界を生き抜く！ 「ネット活用研究所」」メルマガの記事を若干修正し掲載しています。メルマガのご購読はこちらから。
よく、新聞広告や帯などに著名人や一般読者のコメントを載せているのを目にします。しかし、一言ではなかなか読者の心を捕まえるのに至らなかったり、また、内容や、その数によっては逆効果となり、ヤラせではないかと思われてしまうケースもあるようです。
「事例広告」という手法があります。これは実際の商品のユーザを取材して、どこが良かった、使ってどのようなメリットがあったか、を記事のようにまとめたものです。IT業界等で特によく使われる手法で、当社でもいくつか作っています。
「書籍情報の充実と業務効率化を実現」
「リスティング広告でWeb版心理検査を告知」
などです。
実際のユーザの顔写真を出すことで信憑性を高めたり、商品の仕様価値をユーザ視点で語ることで、メリットが分かりやすくスムーズに伝わります。
文芸書や思想書などでは難しいかもしれませんが、それ以外の本は基本的には実用的な価値が中心ですので、このような形式でのアピールは読者に訴える力が強いのではないでしょうか？
当社の事例ではありませんが、アルク社のキクタンという語学書のシリーズに、まさに事例広告として、読者に取材したページがありました。
顔写真があり、また、ウェブページの特性を踏まえ、読み飛ばししやすいよう、細かく見出しが付けられるなど、よく工夫されていると思います。
制作工数が負担できる、特にロングセラーやロングセラーにしたい本で有効と思います。当社では記事制作からページ制作まで対応可能ですので、お気軽にご相談ください。
2011年05月19日
スマートフォンの可能性
この記事は、2/28配信の「出版業界を生き抜く！ 「ネット活用研究所」」メルマガの記事を若干修正し掲載しています。メルマガのご購読はこちらから。
この冬、アンドロイドOSを搭載したスマートフォンが多くリリースされ、さらにドコモ、auとこの夏も新モデルを続々と投入し、電車の中などでも一気に利用が増えてきたように見えますが、実際はどんな利用
状況にあるのでしょうか？
ＭＭ総研が2010年12月に発表した「スマートフォンの市場規模の推移・予測」によれば、スマートフォンの契約率が2010年度は8.3％のところ、2011年は19.9％と倍以上に伸び、さらに2015年には51.0％になる、と予測されています。
従って、今すぐ、コーポレートサイトをスマートフォン対応にしないと潜在読者にリーチできない、という感じではなさそうですが、ここ数年のうちには考えていく必要がありそうです。
ただし、スマートフォンユーザは新しいものへの関心が強いため、そのような読者層向けの施策を考える場合は、現時点でも有望な可能性があります。
特に、スマートフォンユーザはネットへの接触頻度も高く、デジタルアドバタイジングコンソーシアムの「スマートフォン・iPad・一般携帯電話に関する利用実態調査2010」によれば、一般の携帯ユーザが１日１回、ケータイでインターネットを利用する率は29.7％であるところ、スマートフォンユーザでは、77.2％に上る、ということです。
そして、スマートフォンユーザは、今や必ずしもハイテク志向の高い人ではなくなりつつあるそうです。『ソーシャルネイティブの時代』（アスキー新書、遠藤諭著）によれば、iPhoneユーザの比率は高い順に20代→30代→40代→50代とのことで、また、利用者の７％が主婦、ということで、情報を収集し、より活動的に過ごしている人がスマートフォンを利用しているように書かれていました。
このようなターゲット読者に見せ、アプローチする方法として簡単なのは、ウェブページをスマートフォン対応にするというもので、最初に、スマートフォンを意識してタグを組んでおけば、限界はあるものの、CSSをいじるだけで見やすさをかなり向上させることができます。
また、製作費用はかなりかさみますが、アプリを使う方法もあります。一定の広告予算を投入するような雑誌やシリーズなどで、読者層が合うようであれば有望と考えられ、特に、読者の日々のニーズに役立つようなものが考えられれば、その効果が期待できるでしょう。
当社では、このような、企画の検討からお手伝いできますので、お気軽にご相談ください。
（参考資料：宣伝会議２月１日号「スマートフォンで広告・プロモーション」）
2011年05月11日
近刊情報センター正式稼動始まる
この記事は、５/２配信の「出版業界を生き抜く！ 「ネット活用研究所」」メルマガの記事を若干修正し掲載しています。メルマガのご購読はこちらから。
日本出版インフラセンター（JPO）は、さる4月1日に出版物の近刊情報に関する基盤を構築し、近刊情報の容易かつ迅速な入手および書店等への提供を目的とした近刊書誌情報の集配信とその標準的な運用を行うための近刊情報センターが正式に稼動を始めたことを発表いたしました。
JPOによると、既にAmazon、紀伊國屋（パブラインアシスト）については近刊情報センターから情報を取得しており、書協についても5/17から運用を開始する（ただししばらくは既存のものと並行）とのことです。
これまで出版社は、書協、取次、オンライン書店などそれぞれに異なったフォーマットで、さらに、FAXであったり、メール添付であったり、専用画面での入力であったり、と、まちまちの手段で近刊情報の提供をさせられており、それだけでも作業としては大きな負荷となっていました。
近刊情報センターが稼動し、送り先の各団体がここを中継するデータを利用するようになれば、出版社としてはデータ作成や送付の負荷が減り、また受信側にとっても、近刊情報の事前入手が容易になることでこれまで以上の顧客サービスの向上や売上のアップを狙えるようになります。
とはいえ、近刊情報センターに情報提供することに障壁がないわけではありません。
ひとつにはONIX（オニキス）と呼ばれる国際標準フォーマットへの対応です。XML形式での提供を前提とするこのフォーマットは、これまでのcsvやExcel形式での提供に比べ、ルールも複雑化している部分があり、吐き出すシステムの制作にやや手間がかかります。
もうひとつは社内フローの見直しです。実際、近刊情報センターに対応することを決めた出版社の多くが、事前に社内で近刊情報を取りまとめることに苦労した、あるいはしている、と話しています。
ディキューブとしては当社のNETPublishersをご利用いただいているお客様にはNETPublihsersに書誌情報を一元管理させ、NETPublishersから直接ONIXファイルを生成し、近刊情報センターに送る方法をおすすめしています。
これはONIX対応と社内の書誌情報の一元管理を両方同時に解決する手段であり、いくつかのお客様には既に採用を決めていただいております。
また一方で、NETPublishersを導入していないお客様のためにも、これまでのcsvやExcelファイルなどからONIXへの変換を行うようなサービスについても検討しています。
こちらについては現状どのような形式、フローで行っている出版社が多いのかをヒアリングした上で、どのような提供方式が適しているのかを検討しているところです。
近刊情報センターへの情報提供に対応したいが、どのようにしたらいいのか分からない、今現在の方法からなるべく人手やコストをかけずに対応したい、などのご要望がおありましたらお気軽にお声掛けください。
また、近刊情報センターのサイトには、公式サイトに仕組みやONIXフォーマットのサンプルなどが提供されておりますので、そちらもご覧になってください。（坂川）
